沿革

ホーム > 会社情報 > 沿革

沿革

2017年(平成29年)
  • 「CNK株式会社」の株式を譲渡
  • アメリカ合衆国の子会社「DYNAMESH INC.」を「NBC MESHTEC AMERICAS INC.」に社名変更
2016年(平成28年)
タイ王国に子会社「NBC MESHTEC (THAILAND) CO., LTD.」を設立
2015年(平成27年)
中華人民共和国深圳市に恩美絲(上海)紗網貿易有限公司の分公司を設立
2011年(平成23年)
西部支店を中部支店に統合し、統合後の支店呼称を西部支店とする
2010年(平成22年)
株式会社日清製粉グループ本社による100%子会社化に伴い、上場廃止
2009年(平成21年)
商号(社名)を「株式会社NBCメッシュテック」へ変更
2008年(平成20年)
ケーティーエムメッシュ株式会社を子会社化し、株式会社NBCメタルメッシュに社名変更
2005年(平成17年)
  • 静岡菊川工場を開設し、山梨工場を山梨都留工場と改称する
  • 中華人民共和国に子会社「恩美絲(上海)紗網貿易有限公司」を設立
2004年(平成16年)
  • ドイツ連邦共和国に駐在員事務所「NBC INC. LIAISON OFFICE EUROPE」を開設
  • 東部支店、中部支店を設置し、大阪支店を西部支店とする
2003年(平成15年)
東京証券取引所 第二部上場社名を「NBC株式会社」へ変更
2002年(平成14年)
  • 鹿児島工場、長崎工場を分社化し、「CNK株式会社」を設立する
  • 山梨工場が「ISO-14001」(環境マネジメントシステム)を認証取得する
2001年(平成13年)
  • アメリカ合衆国の合弁会社「DYNAMESH INC.」を完全子会社化
  • 社名を「エヌビーシー株式会社」へ変更
2000年(平成12年)
  • 山梨工場化成品製造部が「ISO-9002」(品質マネジメントシステム)を認証取得す る
  • 「株式会社エヌ・ビー・シー浜松」を設立する
1998年(平成10年)
  • 都留工場から研究開発センターを本社敷地内に移転する
  • 本社工場と大月工場を統合し、都留工場敷地内に化成品新工場を建設
  • 都留工場を山梨工場と改称する
1996年(平成 8年)
  • タイ王国に合弁会社「THAINAK INDUSTRIES CO., LTD.」を設立
  • インドネシア共和国に子会社「PT. NBC INDONESIA」を設立
1995年(平成 7年)
日本証券業協会に株式を店頭上場
1994年(平成 6年)
都留工場が「ISO-9002」(品質マネジメントシステム)を認証取得する
1992年(平成 4年)
  • 山梨エヌ・ビー・シー工業株式会社及びエヌ・ビー・シースクリーン工業株式会社 を吸収合併
  • 山梨エヌ・ビー・シー工業株式会社を都留工場、エヌ・ビー・シースクリーン工業株式会社を大 月工場と改称する
1990年(平成 2年)
アメリカ合衆国に合弁会社「DYNAMESH INC.」を設立
1988年(昭和63年)
山梨エヌ・ビー・シー工業株式会社に新工場を建設
1985年(昭和60年)
エヌ・ビー・シーグラス工業株式会社を「山梨エヌ・ビー・シー工業株式会社」へ社名変更
1983年(昭和58年)
エヌ・ビー・シースクリーン工業株式会社で成形フィルターの製造開始
1978年(昭和53年)
  • 長崎工場を開設し、養殖用生簀金網を生産
  • エヌ・ビー・シーグラス工業株式会社でスクリーンの製織を開始
1974年(昭和49年)
イマヅネット株式会社を吸収合併
1973年(昭和48年)
  • イマヅネット株式会社鹿児島工場を開設し、養殖用生簀金網を生産
  • 富士繊維工業株式会社を「エヌ・ビー・シースクリーン工業株式会社」へ社名変更
1972年(昭和47年)
成形フィルターの製造開始
1969年(昭和44年)
社名を「エヌ・ビー・シー工業株式会社」へ変更
1967年(昭和42年)
「エヌ・ビー・シーグラス工業株式会社」を設立し、ガラス繊維を製織
1965年(昭和40年)
  • 中野篩絹株式会社と合併、社名を「日本中野篩絹株式会社」へ変更
  • イマヅネット株式会社(大阪)を買収、大阪出張所を設置
1961年(昭和36年)
「富士繊維工業株式会社」を設立し、防虫網製織開始
1959年(昭和34年)
ガラス繊維製織開始
1958年(昭和33年)
ポリエチレン製織開始
1956年(昭和31年)
テトロン製織開始
1955年(昭和30年)
ナイロン製篩網完成
1946年(昭和21年)
社名を「日本篩絹株式会社」へ変更
1944年(昭和19年)
社名を「日清精工株式会社」へ変更
1934年(昭和 9年)
製粉用篩絹の製織技術の確立と国産化を目指し、「日本篩絹株式会社」を創業