企業理念・経営基本方針｜会社情報｜NBCメッシュテック-世界最先端メッシュテクノロジー-

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私たちはメッシュでできる、あらゆる技術に関わる企業です。毎日使うパソコンや自動車、改札カードにも、フィルターやスクリーン印刷などの形でメッシュテクノロジーが使われています。世界中の人が知らずしらずのうちに私たちの技術に触れているはずです。

そんな私たちの社是が「信為萬事本（信を萬事の本と為す）」。人びとにたしかな技術や製品をとどけ、社会との信頼関係を一つひとつ結んでいくことを事業の基本とする信念。また、ここからさらに進んで｢品質第一主義を貫き､お客様の満足を通して社会に貢献し､企業の繁栄と社員の幸福をはかる｣を私たちは企業理念として掲げています。

小麦粉の「ふるい」にはじまり、人類が水や空気の浄化を目的に使ってきたメッシュですが、そこには浄化されたものへの安心感、信頼感があり、きれいになったものを手にすることへの幸福感があります。こうしたメッシュが持つ本質的な価値をさらに高め、快適性や環境の向上をめざそうというのが、私たちNBCメッシュテックの企業姿勢です。
社員を信じ、品質を追求した技術は、いままさに社会のために進化をとげようとしています。さまざまな素材や加工技術を組み合わせることで、ろ過という基本機能だけでなく、これまでのメッシュやフィルターからは想像もできなかった機能を発現できることがわかってきました。

新しい価値をメッシュに付加して、人と自然のために。これからご紹介する技術、メッシュが実現する未来に、私たち自身が大きな誇りを持っています。

社是・企業理念

１．日清製粉グループの企業理念
日清製粉グループは「信を万事の本と為す」と「時代への適合」を社是とし、「健康で豊な生活づくりに貢献する」ことを企業理念として、生活産業をグローバルに展開してゆきます。
当社は、グループ方針の企業理念に基づき、「品質第一主義を貫き、お客様の満足を通して社会に貢献し、企業の繁栄と社員の幸福を図る」を企業理念と定めております。

※「信為萬事本」は、日清製粉とNBCメッシュテックの創業者でもある正田貞一郎が日清製粉グループの社是として定め、これを終生貫いた言葉です

経営基本方針

２．日清製粉グループの経営基本方針
日清製粉グループは「信」と「時代への適合」並びに「健康で豊な生活づくりに貢献する」基本的理念に踏まえて、グループ全体の「長期的な企業価値」の極大化を経営の基本方針とし、コア事業と成長事業へ重点的に資源配分を行いつつ、グループ経営を展開します。

日清製粉グループ各社はこれらの基本的理念を共有しつつ、「自立と連合」を旗印に事業活動を推進します。即ち各々の事業特性や業界環境に対応して自立性を発揮し最適な事業展開を行うとともに、グループ内外の企業と連合し発展を目指してゆきます。
同時に法令遵守・食品安全・環境保全等の社会的責任を果たしつつ自己革新を進め、顧客・株主・社員・取引先・社会等の各ステークホルダーから積極的に支持されるグループになるよう努めます。
当社は、グループ方針の経営基本方針に基づき、チャレンジＶ-100（自ら考え行動し、自分の価値を100%発揮しよう）を経営方針として定めております。

日清製粉グループのステークホルダーに対する基本姿勢

日清製粉グループはこの企業理念並びに経営基本方針のもと、日清製粉グループを取り巻く各ステークホルダーに対し、次のような基本姿勢で臨んでゆきます。

（i）お客様に対して: 生活者・事業者のニーズ・ウォンツを的確に把握し、信頼をベースに安心・安全かつ高品質の製品やサービスを提供する事により、常にお客様に最大の満足を得て頂くように努めます。
（ii）株主に対して: 長期的な企業価値の極大化を基本方針としてグループ経営を展開します。高い収益力と着実な成長力を保持し効率的な資産活用を図るとともに、安定的かつ適正な配当を行います。
同時に適時・適切・継続的に情報開示を図る事により、正しい理解・評価・信頼を得られるように努め、株価の向上を目指します。
（iii）社員に対して: 人間尊重を基本として相互信頼のもと、社員一人ひとりが仕事を通じて喜びと生き甲斐を感じながら、能力と個性を最大限に活かせ、安全で健康的に働く事が出来る職場環境づくりを行います。
また、健全な生活水準の維持・向上の実現を目指すとともに、社員自らが変革を求め個人として絶えず成長していく事を期待し、援助してゆきます。
（iv）取引先に対して: 公正かつ自由な競争原則のもと、相互信頼をベースに相手の立場を尊重してその成果をともに分かち合うことにより、共存・共栄を図ります。
（v）社会に対して: 健全な事業活動を通じて社会の発展に貢献します。
また人権尊重を基本とし、製品の安全性追求や環境保全に努めるとともに、社会規範の遵守を徹底し信頼性のある企業としての地位を確立します。
更に、積極的に社会貢献活動を進め、社会との調和を図ってゆきます。また、益々グローバル化が進む中で、上記のような使命・役割を世界各国の国情にあった形で果たし、国際社会との調和にも注力します。